メンタルヘルスと離職率の関係

「企業は人なり」という有名な言葉があります。その言葉の通り、会社は従業員がいるからこそ、会社としての機能を果たせるのです。しかし、現在メンタルヘルス不調により休職・離職をする従業員が増えつつあります。

メンタルヘルス不調による離職

職場によるストレスが原因で発症するメンタルヘルス不調の代表的な症状としてうつ病が挙げられます。うつ病は心の病気として表現することもありますが、身体的な風邪とは違って良くなるまでに多くの時間が必要になります。また、メンタルヘルス不調の主な原因はストレスです。過度なストレスは、癌や脳疾患などの病気を発症するリスクを高くします。

上記のような病気を発症した場合、長期治療が必要になり、復職の可能性があった方も復職ができずに離職するケースは少なくありません。実際に労働政策研究・研修機構の調査によると、メンタルヘルス不調が原因で休職し、そのまま離職した率は40%を超えるという結果がでています。

ストレスチェック義務化の公布

メンタルヘルス不調者の増加により、年間自殺者数、精神疾患による労災認定の件数も増加しています。そのための対策として、政府は2015年12月から、従業員のメンタルヘルス対策の一環として「労働安全衛生法の一部を改正する法律(ストレスチェック義務化)」が施行されます。ストレスチェック義務化により、従業員50人以上の事業者は一年に一回のストレスチェックや対策を実施しなければなりません。

予防策

メンタルヘルス不調者を出さないためのメンタルヘルス対策は、「3つの予防」に分けられます。一次予防はメンタルヘルス不調者を出さない職場環境づくり、二次予防は早期発見と重症化する前の対策、三次予防はメンタルヘルス不調から回復・復職をした方の再発防止です。その中でも特に重要視されているのが一次予防です。

一次予防の一つに、メンタルヘルス研修セミナーによる情報提供があります。
事前にメンタルヘルス不調の危険性や不調のサインを従業員に知ってもらうことで、不調にいち早く気がつき、最適な対策を講じることができるのです。

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